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売上高
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売上総利益/
海外事業領域売上総利益比率*1- 売上総利益
- 海外売上総利益比率
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のれん償却前営業利益*2/
のれん償却前オペレーティング・マージン*3- のれん償却前
営業利益 - のれん償却前
オペレーティング・マージン
- のれん償却前
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のれん償却前ROE*4
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マーケティング実践領域売上総利益*5
年平均成長率 *7
+9.6%
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インターネット領域売上高*6
年平均成長率 *7
+15.2%
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海外事業領域売上総利益
年平均成長率 *7
+26.6%
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*1 連結売上総利益に占める海外セグメントの割合を指す。
*2 のれん償却前営業利益とは、企業買収によって生じるのれんの償却額等を除外して算出される営業利益を指す。
*3 のれん償却前オペレーティング・マージンは、売上総利益に対するのれん償却前営業利益の比率を表示している。
*4 のれん償却前ROE=のれん償却額等(持分法適用会社分含む)を除外した親会社株主に帰属する当期純利益/自己資本(期首・期末平均)
*5 国内事業を対象に集計。コロナ関連のBPO業務を除く。
*6 対象は国内事業の外部売上高に基づく。
*7 2021年3月期を基準年とする年平均成長率
KEY FIGURES
マーケティングの進化
人財マネジメント
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グループ社員数
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「1年前と比較して成長した」と
回答した社員の割合*172.0%
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社員1人当たりの
年間平均研修時間*219.7時間
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人財育成のための教育投資額
(社員1人当たりの金額)*221.6億円(23.8万円)
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女性管理職比率*2
11.5%/2030年度目標 30%
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対象期間:2022年4月1日~2023年3月31日
対象範囲:*1 博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ
*2 博報堂、大広、読売広告社、博報堂DYメディアパートナーズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムアイレップ、ソウルドアウト
生活者や社会との共生
気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への対応の進捗状況
*1 博報堂、大広、読売広告社、博報堂DYメディアパートナーズ、博報堂プロダクツの合算
*2 博報堂東京本社の廃棄物排出量と削減目標
*3 博報堂東京本社のリサイクル率
サステナビリティに関する外部評価
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環境調査による評価・コミットメント
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CDP気候変動質問書*1評価A-
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エコバディス社*2
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ESG投資指数構成銘柄に選定
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FTSE Blossom Japan Sector Relative Index*3
*1 CDP:企業に対して気候変動への対応戦略や温室効果ガスの排出量に関する情報公開を求める、機関投資家と連携したNGO
*2 エコバディス社:企業のサステナビリティに関連する⽅針、施策、実績を調査するためのプラットフォームを提供するフランスの調査機関
*3 FTSE Blossom Japan Sector Relative Index:各セクターにおいて相対的に、ESGについて優れた対応を⾏っている⽇本企業のパフォーマンスを測定するために設計された指標
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クリエイティビティ
国内外の広告賞で高い評価を獲得
*1 日本国内最大規模の広告祭
*2 広告・コミュニケーション領域における世界最大規模の広告祭
*3 カンヌライオンズの地域版フェスティバルとして2009年にスタートしたアジア地域最大級の広告祭