社会 人財育成
クリエイティビティ人財の開発
中期経営計画の方針に沿った人財開発戦略を策定し、「社員の成長」と「会社の成長」をつなげ、社員一人ひとりの成長のための多様な機会を提供
当社グループでは、「自由と自律を尊重し、多様な個性とチーム力を価値創造の源泉とする」という経営理念を掲げています。いつの時代においても社会の変化をいち早く捉え、クリエイティビティを発揮し、自ら変化をつくり、仕掛けていく存在になることを目指し、社員一人ひとりが「自ら成長する」という強い意志を持って新しい領域に挑戦しています。
重要指標例
項目 | 指標 |
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人財獲得・育成のための投資額*1 | 23.2億円 |
社員の目標管理、能力開発のための延べ面談時間*2 | 15,983時間 |
「1年前と比較して成長した」と回答した 社員の割合 | 博報堂 71.6% 博報堂DYメディアパートナーズ 69.0% |
対象:2022年3月期
*1 博報堂、大広、読売広告社、アイレップ、博報堂DYメディアパートナーズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
*2 博報堂、大広、読売広告社、アイレップ、博報堂DYメディアパートナーズ
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研修プログラム
多様な研修プログラム
当社グループのすべての研修には、クリエイティビティを磨く要素が入っています。そして、クリエイティビティは日々自ら学び、考え、仕事を通して実践するという繰り返しの中で磨かれていくもので、研修はそのきっかけを与える役割を果たしています。また、当社グループの社員が講師を務めるオリジナル研修が大半を占め、様々な社員が持つ多様なクリエイティビティの形に接することができるのが大きな特徴です。
成長を一時的なものではなく、持続的なものにするためには、社員一人ひとりの成長計画を会社と社員が共有し、中長期的なキャリア計画を実現するための仕組みをつくることが重要です。スキル強化にとどまらず、当社グループのDNAやWAYにも触れて習得するプログラム等も導入し、社員一人ひとりの成長を最大限引き出すための多様な機会を提供しています。社内講師を務めた社員数延べ 1,403人対象:2022年3月期 博報堂、大広、
読売広告社、アイレップ、
博報堂 DYメディアパートナーズ -
社員の能力発揮を
支えるセミナー社員の能力発揮を
支えるセミナー当社グループが取引先に提案していく領域は、事業変革やイノベーション等へも広がっています。テクノロジーが日々進展する変革期をチャンスと捉え、未来をつくるクリエイティビティを磨き、社員が新たな領域にチャレンジしていくための研修・セミナーを拡充しています。
先端テクノロジーやナレッジ共有のための
セミナー開催数/参加人数全141回 / 延べ20,401人の社員が参加対象: 2022年3月期 博報堂、大広、読売広告社、
博報堂 DYメディアパートナーズが主催したセミナー への当社グループ社員の参加数 -
イノベーション
イノベーション
イノベーションを生み出す人財を育成する2つのプログラムをグループ横断で実施しています。
イノベーションを生み出す人財を育成する2つのプログラムをグループ横断で実施しています。
「経営創発プログラム(KSP)」は、変化の激しい時代に求められる経営人財を育成することを目的とし、変化に積極的に取り組み、組織としてイノベーションを起こしていく次期経営層育成のための研修プログラムです。グループ各社の役員・部門長、それに準ずる社員を対象とし、「Value Profit Chain」と「イノベーション理論」を柱とした本プログラムは、合宿等を含む2年のカリキュラムで構成されています。
「Growth Action Program(GAP)」は、競争環境が激変する中で、自らの力で現状を突破し、イノベーションを起こすための力を身に付け、変化を生み出す人財を育成するための研修として、2020年5月よりスタートしたプログラムです。30代を中心とした社員を対象として半年のカリキュラムを通して学んでいきます。KSP参加人数延べ 535人が参加
(2022年3月期)GAP参加人数63人(2022年3月期) -
日々の仕事を
越えた
成長機会日々の仕事を越えた
成長機会社員一人ひとりが自らの力を活かして取り組む「ソーシャルアクション」
SDGsが示す様々な課題とそのゴールに対し、本業である日々の仕事を通じて貢献するとともに1人の生活者として社員が自発的にソーシャルアクションに取り組んでいます。
2022年3月期の
ソーシャルアクション活動件数103件活動に参加した社員数延べ525人
対象:博報堂DYグループ -
責任ある
コミュニケーション
開発責任あるコミュニケーション開発
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ダイバーシティ、
エクイティ&
インクルージョンダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
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健康・健全な働き方
健康・健全な働き方
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コンプライアンス
コンプライアンス