マテリアリティ特定への取り組み

現在、当社グループでは、自社の企業価値と社会の両面に影響を及ぼしうる重要な課題（マテリアリティ）の特定に取り組んでいます。その第一ステップとして、中核事業会社ごとに、まずCSR の観点で検討を重ね、以下のプロセスでマテリアリティ特定を進めています。

〈中核事業会社におけるマテリアリティ特定のプロセス〉

GRI、SASBなどの報告ガイドライン、国連グローバル・コンパクトの10原則、ISO26000などのグローバル指標をベースに課題を洗い出すと同時に、SDGs 達成に向けて、現在向き合っている課題や貢献可能性のある社会課題をテーマに社内でグループディスカッションを行い、重要度が高い要素を抽出。
多様なステークホルダーの視点と、あらゆる領域のビジネスに携わる社員の視点を考慮に入れて、事業会社が取り組むべきサステナビリティ課題「26項目」を設定。自社およびステークホルダーにとって、より重要度の高い項目を選定し、マテリアリティ・マトリックスを暫定的に作成（下図は中以上を表示）。
中核事業会社の経営層を加え、経営戦略や事業戦略への反映および決定した方向性に基づく具体的な施策の実施を含め、取り組むべき課題の優先順位付けを行い、マテリアリティの特定を進めています。