マテリアリティ特定への取り組み

現在、当社グループでは、自社の企業価値と社会の両面に影響を及ぼしうる重要な課題（マテリアリティ）の特定に取り組んでいます。

〈中核事業会社におけるマテリアリティ特定のプロセス〉

GRI、SASBなどの報告ガイドライン、国連グローバル・コンパクトの10原則、ISO26000などのグローバル指標をベースに課題を洗い出すと同時に、SDGs 達成に向けて、現在向き合っている課題や貢献可能性のある社会課題をテーマに社内でグループディスカッションを行い、重要度が高い要素を抽出。
多様なステークホルダーの視点と、あらゆる領域のビジネスに携わる社員の視点を考慮に入れて、事業会社が取り組むべきサステナビリティ課題「26項目」を設定。自社およびステークホルダーにとって、より重要度の高い項目を選定し、マテリアリティ・マトリックスを暫定的に作成。
CSRの観点で2017年3月期に中核事業会社ごとに特定したマテリアリティをもとに、2018 年3月期は、博報堂において各事業領域の責任者によるワークショップ、ボードメンバーによるディスカッションを行い、経営・事業活動の視点も加えてマテリアリティを更新。